地盤調査はとても重要です。地震発生の際、プレートのずれによって揺れが地盤・地表面に伝わり、そして建物に伝わります。同じ構造の建物をつくっても場所によっては地震時の揺れ方が全く違います。また軟弱な地盤ほど大きく揺れます。地盤調査はしっかり行いましょう。
地盤調査【建基法】
建築基準法（昭和25年）施行令第93条「地盤の許容応力度および基礎杭の許容支持力は、国土交通大臣が定める方法によって地盤調査を行い、その結果に基づいて定めなければならない。ただし、次の表に掲げる地盤の許容応力度については、地盤の種類に応じて、それぞれ次の表の数値によることができる。」としている。
地盤 長期に生ずる力に対する許容応力度
（単位 kN/㎡）短期に生ずる力に対する許容応力度
（単位 kN/㎡）
※長期許容応力度の２倍
岩盤 1000 2000
固結した砂 500 1000
土丹盤 300 600
忠実なレキ層 300 600
忠実な砂質地盤 200 400
砂質地盤
（地震時に液状化のおそれのないものに限る）50 100
堅い粘土質地盤 100 200
粘土質地盤 20 40
堅いローム層 100 200
ローム層 50 100
地盤調査【品確法】
品確法（平成12年）においては「住宅の設計・施工を行う場合は、その前提として地盤の状況を適切に調査した上で調査結果に対応した基礎の設計・施工を行うべき義務があるため地盤の状況を考慮しないで基礎を設計・施工したために不同沈下が生じた場合には基礎の瑕疵として品確法の対象になる」と認識され、地盤調査が必須となった。
地盤調査方法【告示1113号】
建築基準法（昭和25年）施行令第93条の規定に基づき、地盤の許容応力度および基礎杭の許容支持力を求めるための地盤調査の方法を第１に、その結果に基づき地盤の許容応力度および基礎杭の許容支持力を定める方法を第２から第６に定め、ならびに同令第94条の規定に基づき、地盤アンカーの引き抜き方向の許容応力度を第７に、杭体または地盤アンカー体に用いる材料の許容応力度を第８に定める。
